【概要】

COVID-19について、医療従事者として必要な情報、地域住民が行動変容の為の必要な情報が届いていたか、それを正しく理解し行動に結びつけていたかを明らかにする。日本のそれと比較し、ベトナムの感染者数（死亡者数）の少ない要因を検討した。

【研究サイト及び対象者】

ベトナム：

○地域住民に対する調査
ニンビン省・ビンフック省内の２カ所のコミューンの地域住民に対するインタビュー調査を実施

【調査計画】

WHOではCOVID-19の世界的拡大を受けて、COVID-19 Risk Communication and Community Engagement (RCCE)アクションプラン作成の為のガイダンスを発表した。RCCEでは、国や地域に密着したCOVID-19対策の検討を促すことを基本としており、その為の住民調査方法として知識・態度・行動調査（KAP調査；Knowledge, Attitude, and Practice, KAP Survey）を実施し、調査結果を以て、その国の状況に即したCOVID-19対策プランを策定することを促している。

本調査では、RCCE で提案されたKAP surveyの質問内容を基礎として日越の研究者間での合意の下、COVID-19の感染や重症化に影響するであろう事柄についての住民の知識・態度・行動についての情報を収集出来るように質問票を作成した。

ベトナムでの質問紙調査は、現地研究者及び、現地のCHCのヘルスケアワーカー又は看護師達によるインタビュー調査とし、 インタビューアーとなるCHCヘルスケアワーカー達は事前に質問紙調査の方法についての教育を行う。

【調査】

 ベトナムではデルタ株の感染者爆発が少し落ち着き、ワクチン接種者及びPCR検査で陰性が確認された者においては、ハノイ市から地方への訪問が許可されたのを受けて、12月に現地住民を対象としたFace-to-faceによるインタビュー調査を実施した。

■インタビューアーは、ハノイ医科大学の学生らと現地のヘルスケアワーカーとし、事前に現地研究者によるトレーニングを実施した。
■ハノイ市にて実施し、現地のコミューンヘルスケアセンターのヘルスケアワーカーと一緒にインタビュー調査を実施した。
■調査当日は、調査実施場所に本調査用に作成したバナーをかかげ（図１）、Zoomにて現地と日本（名古屋市立大学）をつなぎ、参加者に対して日本から、挨拶と御礼を述べてから開始した（Zoom挨拶参加者：間辺、神林、川出）。

インタビュー調査実施時に掲げる為に作成したバナー

【まとめ】

■ 調査実施後、現地研究者・研究支援者により、データインプットを行い、居住地による人々のCOVID-19に対するKAPの違いや、KAPスコアへの影響因子を統計解析にて評価した。
■ 解析結果は、日本―ベトナムの研究者間で共有し、結果から得られた事項についてのディスカッションをZoomにて行った。
■ 本研究により、ベトナムの地域住民のCOVID-19に関するKAP（知識・態度・行動）への影響要因は、年齢、社会経済的背景であることが明らかになった。経済的に困難な地域住民においては、情報の提供先として信用されている、地域のヘルスケアワーカーやコミュニティーのリーダーを介して、正しく必要な状況を届け、教育することの必要性が示唆された。
■ 現在、調査結果に基づき、論文準備中。